日本のStataユーザの皆様の交流を促進し、情報交換を活発にすることを目的としたStataユーザ会「Japanese Stata Users Group Meeting」の第3回目を、2017年9月16日(土)に京都で開催いたします。
過去2回の開催で、「西日本でも開催してほしい」、「平日は参加が難しい」とのお声をいただいておりました。第3回はそのご要望にお応えして、京都で土曜日の開催となりました。

皆様のご参加をお待ちしております。

参加申し込み

更新情報

Stata社 Chuck Huber 氏の発表概要を公開しました。(2017/7)
京都大学大学院医学研究科 中山 健夫 教授よりご挨拶を賜りました。(2017/6)
発表者2名の発表予定タイトルと概要を公開しました。(2017/6)
発表者3名の発表予定タイトルと概要を公開しました。(2017/5)
・発表者募集は定員に達したため締め切りました。(2017/4)
・発表者の募集を開始しました。(2017/4)
・発表予定者を公開しました。(2017/4)
・参加お申込み受付を開始しました(2017/2)
・ページを公開しました(2016/11)

ご挨拶

中山様
京都大学大学院医学研究科
社会健康医学系専攻長・健康情報学分野教授 中山 健夫

<研究テーマ>
健康情報学、疫学、ヘルスコミュニケーション

<所属学会>
日本疫学会、日本公衆衛生学会、日本禁煙科学会、日本行動医学会、日本子ども健康科学会など

STATAユーザー会に寄せて

この度、京都でSTATAユーザーの会を開催されることを大変嬉しく思っております。さまざまな領域におけるデータサイエンスの必要性の高まりと共に、統計ソフトの質の向上も多くの人々が願い、求めるところです。STATAは、まさにその期待に応える最もコストパフォーマンスの優れた統計ソフトの一つです。本会では多様なご専門の第一線の先生方から、それぞれの魅力的なテーマとSTATAの活用の実際をご紹介いただく予定です。STATAの新たな価値を発見し、皆さまの取り組みのさらなる展開の手掛かりを得る機会となることを祈念し、開催の言葉とさせていただきます。

発表予定者・発表予定内容紹介

Huber様
Stata社 Chuck Huber 氏

チャック・ヒューバー氏はテキサス大学公衆衛生大学院にて心理学の修士号および生物統計学の博士号を取得しました。その後、テキサスA&M大学にて生物統計学の准教授として教鞭を執り、生物統計学、カテゴリカルデータ分析、サーベイサンプリング、統計遺伝学の講義を担当しました。現在はStata社にて上級統計学者として従事するかたわら、テキサスA&M大学の非常勤准教授として生物統計学の講義を受け持っています。

発表テーマと概要
「Stataによるベイズ統計」[全般]

ベイズ統計学を活かした分析手法は多くの統計パッケージでサポートされるようになってきました。しかし、実際にベイズ統計学を利用した分析や、ベイズ統計によるモデル推定を行っている研究者はまだ多くはないと思います。この発表ではベイズ分析の基本的な考え方と、Stataを利用して実際にモデルをフィットする手法を解説します。ベイズ統計学に関する予備知識は不要です。尤度関数、事前分布と事後分布、メトロポリス=ヘイスティングスアルゴリズムによるマルコフチェーン・モンテカルロ(MCMC)などの考え方を解説し、ベイズモデルをフィットするためのStataのグラフィカル・ユーザ・インタフェースとコマンドについて説明します。

*Dr. Chuck Huberの発表は英語で行われます。
*日本語の補足資料を事前に配布します。

 


近藤様
独立行政法人経済産業研究所 近藤 恵介 研究員

<研究テーマ>
空間経済学、開発経済学、労働経済学、応用計量経済学(ミクロ計量経済学、空間計量経済学、ベイズ計量経済学)

<所属学会>
応用地域学会、日本経済学会、日本国際経済学会、Regional Science Association International

発表テーマと概要
「Stataによる空間計量分析:Mataを用いたプログラム開発を通じて」[経済]

StataではMataというプログラミング言語が利用できる。本報告では、Mataを用いることで各研究者の目的に応じた柔軟なプログラム開発が行えることを示す。その一例として、近年盛んに行われている空間統計学・空間計量経済学のStataでの応用例を紹介する。Mataの優れた点は行列演算を直感的に扱えることにある。地理空間は行列として扱われることから、Mataと連携させることでStataにおいても柔軟な空間分析が可能となる。本報告では、筆者がこれまでに開発した空間ラグ変数を計算するspgenコマンド、ホットスポット分析が行えるgetisordコマンドを中心に、StataとMataの長所を相互に活用することで統計分析の幅が大きく広がることを示す。またStataにおける地図作成の方法等、地理情報システムと関連したStataコマンドの活用例も同時に紹介する。

 


西村様
浜松医科大学子どものこころの発達研究センター 西村 倫子 特任助教

<研究テーマ>
小児発達学、疫学統計学

<所属学会>
日本脳化学会

発表テーマと概要
「項目反応理論を用いた学校風土尺度の開発」[医療/心理学]

項目反応理論(item response theory: IRT)は、尺度の各項目に対する回答者の回答パターンから、回答者ごとの潜在特性(能力や心理特性等)と、各項目の困難度・識別力を同時に推定することができるテスト理論である。IRTでは、サンプル集団の特性に依存せず各項目の測定精度を詳細に検討することができるなど、古典的テスト理論に対し、信頼性や妥当性の推定において多くの利点を持ち、心理特性等を測定する尺度の開発にも広く用いられるようになってきている。本研究ではStataを用いて、学校の雰囲気(学校風土)を測定する尺度の開発と、IRTによる尺度の信頼性・妥当性の検討を行った。回答は5件法の多値データであったため、多段階反応モデル(graded response model)を用いた。

 


栗田様
関西学院大学 経済学部 栗田 匡相 准教授

<研究テーマ>
開発経済学、ミクロ計量経済学、アジア各国の生産性格差、アフリカにおける農業技術普及

<所属学会>
日本経済学会、国際開発学会、日本人口学会、The East Asian Economic Association、Econometric Society

<主な著書>
『ストーリーで学ぶ開発経済学』(共著) 2016 有斐閣
『日本の国際開発援助事業』(共編著) 2014 日本評論社

発表テーマと概要
「途上国における社会ネットワークの分析:マダガスカルにおける農業新技術採択の事例から」[経済]

途上国における農業生産性については同一の自然環境でも各農家世帯の間で大きな格差が生じることが常である。こうした差異については農家個人、世帯の特性等に由来するのは確かだが、最近の研究では隣人や親族とのつながり、すなわち社会ネットワーク内における関係性の差異が格差の一要因になっていることが指摘されている。途上国農村における社会ネットワークは①新技術情報の提供、②相互保険機能、③労働市場の不完全性や信用制約の緩和、という3つの経路を通して農業生産に影響を与えると考えられるが、しかしながら調査の難しさ故に研究の蓄積がまだ十分に行われていない分野でもある。そこで本報告では、独自に集められたマダガスカル農村の世帯調査データを基に①の新技術情報の提供という点に着目し、農業新技術の採択に農村の社会ネットワークがどのように影響しているのかを明らかにする。

 


水落様
南山大学 総合政策学部 水落 正明 教授

<研究テーマ>
主観的厚生の規定要因に関する研究、高年齢者の仕事と健康に関する研究

<所属学会>
日本経済学会、日本人口学会、生活経済学会、日本家族社会学会、Population Association of America, European Association for Population Studies

<主な著書>
『パネルデータの調査と分析・入門』(共編著) 2016 ナカニシヤ出版、
『Stataによるカテゴリカルデータの分析』(共訳) 2016 ライトストーン、
『Stataで計量経済学入門 第2版 』(共著) 2011 ミネルヴァ書房

発表テーマと概要
「Stataによるトリートメント効果の推定」[社会科学]

社会科学の分野では調査観察データによる分析が大半であり、実験データとは異なり、特定のトリートメント(処置)の効果を測定することは容易ではない。
例えば労働経済学の分野では、大学進学や職業訓練参加といったトリートメントがその後の賃金に与える影響などが分析されるが、そうしたトリートメントはランダムに割り当てられたものではないため、賃金への影響にはバイアスが入り込む。
こうした問題に対処するためにいくつかの分析手法が開発されているが、その一つとしてトリートメント効果推定を取り上げる。
特にトリートメントが複数ある場合の分析例について紹介する。

 


伊藤様
大阪国際がんセンターがん対策センター 伊藤 ゆり 主任研究員

<研究テーマ>
がん統計資料に基づくがん対策の評価に関する研究、がん登録資料を用いた生存解析、公的統計を用いた健康格差の研究

<所属学会>
日本疫学会(代議員)、日本癌学会、日本がん疫学分子疫学研究会、日本計量生物学会、日本公衆衛生学会

発表テーマと概要
「がんにおける社会経済指標による格差:がん登録、人口動態統計を用いた解析」[医療]

がんの一部は要因が明らかで予防可能なものであり、早期診断や治療により、克服が可能となってきた疾患である。日本は国民皆保険制度下にありながらも、近年、社会経済的な理由により健康状態や寿命に格差が生じていることが明らかになった。本研究では、がん登録資料や人口動態統計などの公的な悉皆調査データを用いて、がん患者の生存率や罹患率(発生率)、死亡率の社会経済格差を分析した。大阪府がん登録資料を用いてがん患者の居住地域に基づく社会経済指標により、がん患者の生存率に格差が生じていることがわかった。また、進行度別の罹患率をみると、男性では裕福な地域に住む男性ほど早期のがんに罹患しており、進行がんの罹患率が低かった。全国の人口動態統計では、がんの死亡率においても社会経済格差が生じていた。本研究で用いた生存解析や各種回帰分析をはじめとしたStataによる統計解析およびグラフィカル表現を紹介する。

 


開催情報

日時 2017年9月16日(土) 開場9:30 - 終了17:00
場所 京都リサーチパーク サイエンスホール
〒600-8813 京都市下京区中堂寺南町134 東地区1号館4F
アクセス 京都駅からJR嵯峨野線(山陰本線)丹波口駅まで3分(1駅)
丹波口駅から西へ徒歩5分
会場地図
参加費 一般 7,500円 / 学生 4,000円 (税別)
主催 株式会社ライトストーン
お問い合わせ先 株式会社ライトストーン Stataユーザ会担当
お問合せページのフォーム「価格・見積・購入・その他についてのお問合せ」よりご連絡ください。
ご案内(StataCorp) http://www.stata.com/meeting/japan17/

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